EV市場のデータ、政策、メーカー戦略、技術動向を読み解く考察記事です。ニュースの背景と、日本のEVユーザーや購入検討者への影響を掘り下げます。
EV考察 屋根の太陽光＋EVで日本の電力85％は可能か｜EV SUMMER CAMP 2026講演とSolarEV City研究を検証
住宅などの建物屋根の有効面積の約70％に太陽光パネルを設置し、EVを蓄電池として活用すると、平均電力自給率は85％に達する。全国1,741市町村を対象にした試算の前提と限界、地方都市の職場駐車やソーラーカーポートがもたらす可能性を検討する。
EV考察 テスラFSD（Supervised）の世界展開と日本導入状況｜欧州・中国・HW3を検証【2026年7月】
最終確認：2026年7月26日テスラのFSD（Full Self-Driving）は、2026年に北米以外へ提供地域を広げています。ただし、現在一般のオーナー車に提供されている中心機能はFSD（Supervised）です。名称に「Full ...
EV考察 日本BEV販売シェア3.11%——2026年3月、過去最高を更新した「三重の転換点」を読む
2026年3月、日本の自動車市場で静かだが確実な変化が起きた。JADA（日本自動車販売協会連合会）の燃料別登録台数とJAIA（日本自動車輸入組合）の輸入車統計を組み合わせた集計によれば、2026年3月の国内乗用車新車販売に占めるBEV比率は...
EV考察 テスラFSD日本解禁への制度変化——欧州承認と国交省L2++方針を再検証【2026年7月更新】
2026年4月10日、欧州と日本で高度運転支援をめぐる二つの動きが重なった。オランダの車両認証機関RDWは、テスラのFSD（Supervised）に型式認定を発行。同じ日、日本では「第2回 国土交通省自動運転社会実現本部」が開かれ、高度なレ...
EV考察 テスラFSD、日本解禁はいつか——欧州承認・国際規則・国内制度から読む予想タイムライン【2026年7月最新版】
テスラの高度運転支援システム「FSD（Full Self-Driving Supervised）」をめぐる状況は、2026年4月以降に大きく進んだ。オランダの型式認定機関RDWは4月10日にFSD（Supervised）を認定し、テスラは現...
EV考察 EV補助金は販売をどこまで動かすか──米国・EU・中国・日本を2026年データで比較
2026年2月、世界のプラグイン車販売は約110万台となり、前年同月比・前月比とも約11％減少しました。しかし地域別に見ると、EUではBEV比率が上昇する一方、米国では税額控除終了後の反動が続き、中国では税優遇の縮小と買い替え制度の移行が需...
EV考察 BYDのCEV補助金15万円をめぐる反応──「差別」論と制度評価をファクトチェック
2026年4月1日以降に登録する車両のCEV補助金では、BYD各車が15万円、テスラModel 3・Model Yが127万円、トヨタbZ4Xが130万円となりました。100万円を超える差をめぐり、SNSでは「国内産業を支える政策として妥当...
EV考察 離島とEVは相性が良いのか──再エネ・充電・整備・防災・フェリー輸送を検証
離島は走行距離が短く、燃料の島外依存を減らせるため、EVと相性が良いと語られます。一方で、小規模な電力系統、台風・高潮、塩害、整備拠点、フェリー輸送など、本土とは異なる条件もあります。本稿では「離島ならEV」「離島ではEVは無理」という二択...
EV考察 AFEELA 1と第2弾モデルが開発中止──SHM事業縮小が示すもの
2026年3月25日、ソニー・ホンダモビリティ（SHM）は「AFEELA 1」と第2弾モデルの開発・発売中止を発表した。その後、4月21日にはソニー、ホンダ、SHMの3社がSHMの事業縮小を決定したと公表した。本稿では、発表された事実と筆者...
EV考察 3.21%が語る日本のEV市場「再起動」──車種・メーカー別動向の全解剖
2026年2月の日本のEV・PHEV新車販売比率は3.21%。前年同月2.08%から+1.13ポイント上昇し、近年で最高水準を更新した。トヨタ・日産・ホンダ・テスラ・BYDなど主要メーカーの動向と車種別傾向を、4台のEVオーナーの視点で徹底解剖する。