ニュースの概要
2026年3月12日、ホンダが衝撃的な発表をした。
新世代EVとして鳴り物入りで予告されていた「Honda 0（ゼロ）」シリーズの「サルーン」と「SUV」、そして高級ブランド・アキュラの「RSX」——北米で生産予定だったEV3車種の開発・発売を全面中止するというものだ。
財務への影響も直撃。2026年3月期の赤字は最大6,900億円、来期まで含めた損失試算は最大2兆5,000億円にのぼる。今後はHV（ハイブリッド）の開発・販売に注力する方針へと大きく舵を切る。
ホンダが挙げた理由は大きく3つだ。
- 米国の関税政策変更によるICE／HV事業へのダメージ
- 北米でのEV普及の鈍化
- 中国市場における新興EVメーカーとの競争激化
正直に言う。最初に聞いたとき、気持ちは複雑だった。
Tesla Model 3、Model Y、KONA Electric、日産サクラ。私はこれら4台のEVを現在も同時に所有している。EVの良さも、不便さも、ユーザーとして身をもって体験してきた立場からすると、このニュースには素直に一言で反応できない引っかかりがある。
まず正直に言っておくと、私自身は「次にホンダEVを買おう」という意欲がもともとそれほど高くなかった。だからこの発表が自分の購買計画を直接左右するわけではない。ただ、影響があるとすれば**「知人・友人にホンダEVを勧めるときの推奨度を一段落とす」**ことになる。
これは小さいようで、決して軽くない変化だ。口コミや人への推薦がEV普及の重要な経路であることを考えると、オーナー・関心者のあいだでの「ホンダEVは推奨しにくい」という空気は、じわじわと普及の足を引っ張る。
EVへの「過大評価」が修正される——それ自体は悪くない
ポジティブに受け取れる部分もある。それは「EVへの過剰な期待値が修正される」という点だ。
ここ数年、EV市場は「すぐに全部EVになる」というムードに乗っかったメーカーの過剰投資と、それに続く急ブレーキの繰り返しだった。ホンダだけではない。GMも、フォードも、目標を掲げては修正してきた。
冷静に考えれば、当然だ。インフラ整備、バッテリーコスト、ユーザーの生活環境——これらが揃わないと、いくら良いEVを作っても市場は動かない。日本のEV新車販売比率はいまだ3%台。世界平均の27.7%と比べれば、いかに日本市場が特殊かがわかる。
ホンダが「現実を直視した」という意味では、この判断に一定の誠実さを感じる。
ただし、見逃せない2つのネガティブな文脈がある
① 新型インサイト——中国市場の余剰対策という疑念
今回の撤退発表と時期を同じくして、ホンダは2026年春に新型「インサイト」（BEV）の日本投入を予告している。先行予約は3月19日から開始された。
だが、このモデルには拭えない疑念がある。新型インサイトは中国のR&Dで開発され、中国市場ではすでに販売中のモデルだ。中国ではBYDをはじめとする新興勢力との競争が激化し、ホンダの中国事業は苦境に立たされている。この状況下で日本に持ち込まれるBEVが、中国市場で余った生産キャパや在庫の受け皿になっているのではないか——そう疑いたくなるのは穿ちすぎだろうか。
「日本市場のために作ったEV」ではなく「中国向けを日本でも売る」という構造は、ユーザーへのコミットメントとして一段見劣りする。Honda 0シリーズを「新世代のために作る」と謳っていた姿勢との温度差は、明らかだ。
② 長期的には、競争でさらに遅れるリスク
HVへの回帰は短期的な収益回復策としては理にかなっている。トヨタのHV戦略が証明しているように、日本メーカーのHV技術は世界最高水準だ。
だが、中国と欧州はEV開発を止めない。
BYDは2025年にテスラを抜いて世界EV販売首位に立ち、シャオミなどの新興勢力も急追している。日本政府は**2035年までに乗用車新車販売を電動車100%**にする目標を掲げたままだ。
HVで稼ぎながらEV技術も磨く「両輪戦略」が本当に機能するのか。それともHV事業の延命でEV開発リソースが削がれ、中国・欧州勢にさらに差をつけられるのか——2026年5月に発表される中長期戦略の中身が問われる。
一方で、国内には明るい対照例もある——N-ONE e:の好調
ここで、対照的なポジティブな動きにも触れておきたい。
ホンダが国内向けに投入した軽EV「N-ONE e:」は、比較的好調な滑り出しを見せている。日産サクラが切り開いた軽EVという市場で、ホンダが独自の存在感を示しつつある。
日本でEVが普及するルートは、大型BEVではなく「軽EV」にある——そのテーゼを支持するデータとして、N-ONE e:の動向は今後も注目したい。短距離移動・自宅充電中心という日本の生活スタイルに、軽フォーマットのEVがいかにフィットしているかを改めて示した形だ。
Honda 0シリーズの撤退というネガティブと、N-ONE e:の堅調というポジティブが同時に存在する——これが今のホンダEVの「二面性」だ。
EVオーナーとしての結論
今回のホンダの決断を一言で言えば、**「短期的には現実的な正解、長期的には賭け」**だ。
自分自身はもともとホンダEVの購入を強く考えていたわけではない。だが、EVに関心を持つ知人から相談されたとき、以前は選択肢として挙げられたホンダBEVを、今後は一段慎重に紹介することになるだろう。戦略が大きく揺れているメーカーのEVを、積極的に後押しするのは難しい。
唯一継続する「Honda 0 α（アルファ）」の2027年投入がどこまで本気か。そして5月に示される中長期戦略が「HVで食いつなぐ」にとどまるのか、「次世代EVへの本質的な投資」を伴うものなのか——そこにホンダのEV本気度の答えが出る。
4台のEVを所有する一ユーザーとして、私はホンダの「本気のEV」をまだ諦めていない。
長谷川 孝 ／ ev-note.jp
Tesla Model 3・Model Y・KONA Electric・日産サクラ オーナー
コメント