「EVは車両価格が高い一方、維持費は安い」とよく言われます。しかし、実際の差は自宅充電の有無、走行距離、車種、保険条件によって大きく変わります。
この記事では、EVの維持費を「法令で決まる費用」「計算できる費用」「個別見積もりが必要な費用」に分け、2026年7月時点の制度と料金をもとに整理します。筆者のEV所有経験も紹介しますが、個人の事例と一般的な制度は分けて記載します。
この記事で扱う維持費：エネルギー代、税金、車検、自賠責保険、任意保険、消耗品・整備費。車両購入費、補助金、ローン金利、駐車場代、充電器の設置費、売却時の残価は含みません。
結論：自宅充電できるEVは有利になりやすいが、必ず安いとは限らない
- 自宅充電が中心なら、走行エネルギー代はガソリン車より低くなりやすい
- 外出先の急速充電を多用すると、エネルギー代がガソリン車を上回る場合がある
- エンジンオイルや点火プラグなどは不要だが、タイヤ、ブレーキ、冷却系、12Vバッテリーなどの点検・交換は必要
- 税金の優遇はあるものの、車種、登録時期、車両重量、検査時期によって金額が変わる
- 任意保険と車検整備費は個別差が大きく、EVだから一律に安いとは言えない
1. 走行エネルギー代を比較する
EVの年間電気代は、概算では次の式で求められます。
年間走行距離 ÷ 電費（km/kWh）× 電力量単価（円/kWh）
年間1万km、電費6km/kWh、家庭の電力量単価32円/kWhと仮定すると、計算上は約5万3,300円です。ただし、実際には充電時の損失があるため、コンセントから購入する電力量と請求額はこの単純計算より増えます。季節、速度、暖房、タイヤ、充電効率でも変動します。
| 試算条件 | 年間エネルギー代 |
|---|---|
| EV・自宅充電：6km/kWh、32円/kWh | 約5万3,300円＋充電損失分 |
| EV・外部充電：6km/kWh、110円/kWh | 約18万3,300円 |
| EV・外部充電：6km/kWh、143円/kWh | 約23万8,300円 |
| ガソリン車：15km/L、170円/L | 約11万3,300円 |
110円/kWhと143円/kWhは、e-Mobility Powerが2026年7月に一部の直接運営充電器へ導入したビジター向け従量料金の例です。すべての充電器に共通する料金ではありません。充電事業者、会員プラン、充電器、利用場所によって料金体系は異なります。
ガソリン価格も変動するため、比較するときは資源エネルギー庁の給油所小売価格調査と、自宅の電気料金明細・利用予定の充電サービス料金を使うのが確実です。
筆者宅では太陽光発電を活用していますが、太陽光による充電も完全な「0円」ではありません。設備費、維持費、売電できたはずの電気を自家消費する機会費用を考慮する必要があります。
2. 自動車税・軽自動車税
自家用の電気自動車にかかる通常年の年額と、新規登録・新規検査の翌年度に適用されるグリーン化特例の目安は次のとおりです。
| 車種 | 通常年 | 新規登録・新規検査の翌年度 |
|---|---|---|
| 登録車のEV | 2万5,000円 | 6,250円 |
| 軽EV | 1万800円 | 2,700円 |
| 2.0L以下のガソリン登録車 | 3万6,000円 | 車両条件による |
軽EVは購入初年度の軽自動車税が一律で「無料」になる制度ではありません。軽自動車税は毎年4月1日時点の所有者に課税され、一定のEVは新規検査の翌年度分が75％軽減されます。自治体独自の減免がある場合は、所在地の自治体で確認してください。
3. 自動車重量税
現行制度では、対象となるEVは新車時と初回継続検査時の自動車重量税が免税です。その後の税額は車両重量、登録・検査時期、エコカー区分などで変わるため、「2回目以降は一律2万円」とは言えません。
たとえば、車両重量1.5トン以下でエコカー本則税率が適用される自家用乗用車は、2年分で1万5,000円となるケースがあります。正確な金額は車検証を用意し、国土交通省の次回自動車重量税額照会サービスで確認してください。
なお、2028年5月1日以後の車検でEVの重量税を見直す方針が示されています。将来の車検費用を試算するときは、検査時点の最新制度を確認する必要があります。
4. 車検費用：法定費用と整備費を分けて考える
車検の支払額は、大きく次の3つに分かれます。
- 法定費用：自動車重量税、自賠責保険料、検査手数料
- 車検基本料：点検、検査、代行など事業者の料金
- 整備・部品代：車両の状態に応じて必要になる費用
EVにはエンジンオイル、点火プラグ、マフラーなどがないため、交換対象となる部品は一部減ります。一方、車検の検査項目や安全基準が大幅に省略されるわけではなく、車検基本料も店舗ごとに異なります。メーカー独自の高電圧バッテリー診断やEV点検は有用ですが、すべてが法定車検の共通項目というわけではありません。
5. 自賠責保険と任意保険
自賠責保険料はEV専用の料金ではなく、車種区分と契約期間などで決まります。沖縄県・離島を除く自家用乗用車の24か月契約は、2026年10月31日まで1万7,650円です。軽自動車（検査対象車）は1万7,540円です。
2026年11月1日始期の契約からは、自家用乗用車が1万8,560円、軽自動車が1万8,660円へ改定されます。契約開始日により異なるため、最新額は損害保険料率算出機構または保険会社で確認してください。
任意保険は、型式別料率クラス、年齢、等級、運転者範囲、地域、年間走行距離、補償内容、車両保険の有無などで大きく変わります。「EV割引」がある商品でも条件や割引率は会社ごとに異なるため、固定額の比較表ではなく、同じ補償条件で複数社の見積もりを取るのがおすすめです。
6. EVで不要になるもの、引き続き必要なもの
| 基本的に不要になるもの | EVでも点検・交換が必要なもの |
|---|---|
| エンジンオイル、オイルフィルター、点火プラグ、エンジン吸気用エアフィルター、排気系部品 | タイヤ、ブレーキ液、ブレーキ部品、冷却・熱管理系、12V補機バッテリー、サスペンション、ワイパー、エアコン用フィルター |
回生ブレーキを多用するEVはブレーキパッドが長持ちしやすい一方、摩擦ブレーキの使用が少ないことでディスクにさびが生じる場合があります。摩耗が少なくても定期点検は必要です。
タイヤは、車重、トルク、運転方法、空気圧、アライメントによって摩耗が変わります。EVだから必ず早く減る、あるいは必ず長持ちするとは言えません。筆者のModel 3での交換時期はあくまで一台の使用例として捉えてください。
7. 年間コストは「条件をそろえて」比較する
先ほどの仮定では、自宅充電のEVはガソリン車より年間の走行エネルギー代が約6万円低くなります（EV側の充電損失は別）。登録車の通常年の自動車税は、EVが2.0L以下のガソリン車より1万1,000円低い計算です。
一方、110円/kWhの外部充電だけで走るEVは、同じ仮定のガソリン車より年間エネルギー代が約7万円高くなります。軽EVと軽ガソリン車は通常年の軽自動車税が同額で、差が出るのは主に新規検査の翌年度や走行エネルギー代です。
したがって、「EVなら5年間で必ず○万円安い」と一律には言えません。比較するときは、次の項目を同じ期間・同じ条件で見積もりましょう。
- 年間走行距離と実際の電費・燃費
- 自宅充電と外部充電の割合
- 電気・ガソリン単価
- 登録時期、車両重量、車検時期
- 同条件の任意保険見積もり
- タイヤなど高額消耗品の交換時期
- メーカーの点検パック、保証、バッテリー保証
まとめ
EVは、特に自宅充電ができ、年間走行距離が多い人ほど維持費のメリットを得やすい車です。エンジン由来の消耗品がないことも利点です。
ただし、外部急速充電の料金、タイヤ、任意保険、車検整備費まで含めると、すべての人・すべての車種で安くなるわけではありません。税額と自賠責保険料は公的な情報で確認し、電気代と保険料は自分の利用条件で見積もることが、後悔しない比較につながります。
確認日：2026年7月20日。制度・料金は今後変更される可能性があります。参考：国土交通省「自動車関係税制について」、次回自動車重量税額照会サービス、損害保険料率算出機構「自賠責保険基準料率」、資源エネルギー庁「給油所小売価格調査」
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